本大会について
循環MIRAI学生ピッチ2026とは？
OUR MISSION
「循環があたりまえ」と
感じられる世界を、
今日ここに集まった若者たちと、
一緒につくっていきたい。
目的 : 未来の当たり前を作る。
地球環境の危機は、もはや「将来の課題」ではありません。
気候変動、資源の枯渇、プラスチック汚染——今この瞬間も、地球は限界に近づいています。
私たちは、こうした問題の深刻さを日々の事業を通じて肌で感じてきました。そしてひとつの確信に至りました。
「この課題を本当に解決できるのは、これからの時代を生きる若者たちの発想と行動力だ」と。
循環型社会とは、ゴミを出さない仕組みをつくり、資源をぐるぐると使い続ける社会のことです。
それは技術だけでは実現しません。次世代のリーダーたちによる新しい発想が必要です。
私たちがこの学生ピッチを主催するのは、若者一人ひとりが「自分にも社会を変えられる」と気づき、循環型社会の担い手としての第一歩を踏み出してほしいからです。
壇上に立ってアイデアを語るその瞬間が、やがて地球の未来を変える行動へとつながると信じています。
あなたの想いを
５分で語ってください。
未来に貢献できる「環境事業」と、
ビジネスとして成り立つ「経済性」。
この2つを両立させるアイデアを、
5分間のスピーチで
発表していただきます。
開催概要
| 開催日時 |
2026年9月19日(土) 14:00-17:00 ※17:00 - 18:30 懇親会 |
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| 会場 |
TODA HALL & CONFERENCE 東京都中央区京橋一丁目7番1号 TODA BUILDING 4階 ※関東圏以外の出場者の方には、会場までの交通費実費を支給。(上限3万円) |
| 申し込み期間 | |
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出場申し込み：2026年6月10日(水)〜8月17日(月) 観覧申し込み：2026年6月10日(水)〜9月14日(月) |
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賞金
募集要項
応募資格
学生証をお持ちの方
環境事業に関心があり、地域課題の解決にチャレンジしたい
高校生・大学生・短大生・専門学生・高等専門学校生
※エントリー時点で在学中であれば、年齢は不問
※個人
応募内容
大会本番では５分間のスピーチにまとめて発表していただきます。
エントリー時は、以下の情報をフォームに入力してご応募下さい。
・企画タイトル
・概要
・どのように解決するか？
・アイデアの重要性
※完璧なビジネスプランは不要です。審査では熱量と視点を大事にします。
応募方法
大会にエントリー希望の方は「エントリーはこちら」から、
観覧希望の方は「観覧希望はこちら」から、必要事項を入力してください。
※必ず応募規約とプライバシーポリシーをご確認いただき、同意をしたうえでご応募ください。
規約に違反がある場合、応募は無効となります。
スケジュール
| 01 |
エントリーフォームよりお申し込みください。 |
|---|---|
| 02 |
エントリー内容を基に書類選考いたします。 |
| 03 |
審査通過者へは事務局よりメールにてご案内をお送りいたします。 |
| 04 |
提出後は事務局から修正依頼を行う場合がございます。 |
| 05 |
大会当日のタイムスケジュールは近日公開いたします。 |
審査基準
審査員紹介
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石塚 勝一
石塚化学産業株式会社
代表取締役会長 -
松木 喬
日刊工業新聞
編集委員 -
橋本 則夫
株式会社湘南貿易
エレマ・ジャパン株式会社
代表取締役社長 -
佐々⽊ 恵
環境省環境カウンセラー
SDGsアドバイザー -
木口 達也
日本シーム株式会社
代表取締役社長
タイムテーブル
詳細は後日発表いたします。
特別基調講演
環境業界を牽引するリーダーが語る、未来
循環型社会の実現に向けて、今、何が起きているのか。これから何が必要なのか。
環境ビジネスの最前線に立つリーダーが、業界の現在地と未来の展望、そして若い世代に託す想いを語ります。
ビジネスとしての持続可能性、現場で見えてきた本質的な課題、そして未来への展望。
学生のみなさんが「自分の挑戦」を描くためのヒントが、ここにあります。
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石塚 勝一 氏
石塚化学産業株式会社
代表取締役会長
一般社団法人SusPla 理事長全日本プラスチックリサイクル工業会 前会長、関東プラスチックリサイクル共同組合 前理事長を歴任。
また、SuMPOでは設立以来、理事を務める。
長年にわたりプラスチックリサイクル業界の発展に尽力し、国内外の関係者と連携しながら、高度なリサイクル技術の導入や資源循環ビジネスの推進に貢献している。 -
松木 喬 氏
日刊工業新聞社
編集委員日刊工業新聞社にて、環境・CSR・エネルギー分野を中心に長年取材を担当。
現在は、日本環境協会理事、日本環境ジャーナリストの会副会長も務める。
著書に『自然再生をビジネスに活かす ネイチャーポジティブ』などがあり、環境分野における豊富な知見をもとに、企業活動と社会課題の関係をわかりやすく発信している。